アイロン台の正しい処分方法5選｜処分方法ごとのメリット・デメリットも細かく解説

最終更新日：2024/07/10

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アイロン台は丁寧に管理すれば10年以上使用できる品物です。しかし、結婚や転職、子供の成長など、ライフステージで適切なアイロン台は変わります。

ですから、10年以内にアイロン台の買換えや処分をする人も多いのではないでしょうか。本記事では、アイロン台の処分方法を紹介しています。

素材や形の種類が豊富なアイロン台は捨て方に悩む品物です。本記事が参考になれば幸いです。

アイロン台の種類と素材

一口にアイロン台といっても、種類はさまざまです。ハンカチや子供の衣類に使用しやすいタイプや収納に便利なタイプ、ワイシャツをアイロンがけしやすいタイプなど、用途に応じて最適なアイロン台があります。

本章では、アイロン台を捨てる前に知っておきたいアイロン台の種類、素材について紹介します。

①卓上型

卓上型のアイロン台は、床やテーブルに置いて使用しやすいタイプです。面積はさほど大きくないので、衣類によってははみ出してしまいアイロンがけしにくいこともありますが、コンパクトに設計されている分、場所をとらず省スペースで収納できるメリットがあります。

卓上型は本体にポリエチレン、ポリエステル、スチールなどの素材を使った品が主流です。カバー素材にも種類があり、熱伝導率の高いアルミやセラミックや、インテリアに合うおしゃれな柄の布製など使われています。

②スタンド型

スタンド型アイロン台は、高さ調節可能で立ったままでも座ってでも使用可能なタイプです。スタンド型は、無理のない姿勢で体重をかけてアイロンがけができるので、長時間使用しても疲れにくいという特徴があります。

卓上型と同様に本体や脚部分に軽いスチールが使用されているタイプの人気が高いです。形も平型や人体型があり、面積も広いのでアイロンがけが楽しくなります。

他のタイプに比べてスタンド型はサイズが大きいので、収納にスペースが必要になります。

③マット型

場所を選ばずどこでも使用できるタイプがマット型のアイロン台です。他のタイプに比べて、使いたいときにすぐに準備ができる点がマット型のメリットでしょう。

マット型は脚がついていないので、タンスと壁の隙間にもサッとしまえる点も魅力です。サイズが小さい分、大きい衣類には不向きな面もありますが、ハンカチや小物で使用するには十分でしょう。

素材は熱伝導率の高いアルミやセラミックで、下部分にすべり止め加工された製品が人気です。

アイロン台の処分方法5選

自治体の可燃ごみや不燃ごみとして処分する

アイロン台は自治体のごみだしで処分が可能です。たとえば横浜市では、50cm未満のアイロン台であれば可燃ごみとしてごみにだせます。

30cm未満の金属性であれば金属類のごみの日にだせば回収してくれるでしょう。注意点は、ごみの分別方法は自治体によって違うことです。

たとえば、西東京市では、プラスチック製品を不燃ごみとして処理しています。素材にプラスチックを使用しているアイロン台は可燃ごみではなく、不燃ごみでだすことになります。

自治体の可燃ごみや不燃ごみとして処分するメリット・デメリット

自治体の可燃ごみ・不燃ごみで処分するメリットは、処分費用がかからないことです。自治体の通常ごみは収集日が決まっているので、収集日まではごみだしできないので家で保管が必要です。

また、自治体により分別方法が違うので、素材によっては細かく分解してからごみにだす手間がかかります。

自治体の粗大ごみとして処分する

スタンド型や大きめのアイロン台は粗大ごみにだして処分できます。粗大ごみ処分は戸別収集とごみ処理施設へ自己搬入する方法のふたつが一般的です。

通常のごみ出しと違い、粗大ごみ収集はほとんどの自治体で有料収集となり、電話やインターネットでの事前申込み制を採用しています。たとえば大阪市の粗大ごみ収集手数料は、幅・高さ・奥行きの合計で1.5m未満の品を200円、1.5～2mの品を400円とサイズに分けて設定しています。

支払いは、手数料分の粗大ごみ処理券シールを購入することで完了する仕組みです。最近は、ネット申込みでの支払いの場合はキャッシュレス決済を採用している自治体も増えています。

自治体の粗大ごみとして処分するメリット・デメリット

自治体の粗大ごみとして処分するメリットは、解体せずにごみだしできることと処分費用が安いことです。申込みから収集日までは1週間くらいかかる地域が多く、曜日の予約ができないので、平日忙しい人は利用しにくいというデメリットがあります。

フリマアプリに出品する

まだ使えるアイロン台はフリマアプリに出品して売却してもよいでしょう。たとえばメルカリでは、スタンド型・卓上型が3,000～10,000円、マット型が990～2,000円程度で取引されています。

アイロン台はアンティーク家具としての人気も高いので、品物によっては18,000～30,000円の出品も目立ちます。出品時は材質、製造年などの詳細な情報をできるだけ掲載した方が売却につながりやすいです。

フリマアプリに出品して処分するメリット・デメリット

フリマアプリのメリットは売却できることです。希少品や人気商品であれば高値での売却も期待できます。

値段を決めるときには、手数料・配送料も考慮し適切な値段をつけておきましょう。デメリットは梱包や配送作業、交渉を自分で行なわなければならないことです

欲しい人に譲渡する

アイロン台の処分方法としては、欲しい人に譲ってあげる方法もあります。売却ではないのでお金にはなりませんが、費用がかからないので、処分費用を抑えた方法といえるでしょう。

人に譲る方法は、軽量のマット型であれば持ち運びして渡せます。大きめのスタンド型では、車など運ぶ手段を用意するとスムーズに渡せますね。

譲る際には相手に少しでも気持ちよく使用してもらえるように、アイロン台をきれいに掃除する、アイロン台カバーはきれいに洗濯するなどの配慮を心がけましょう。

アイロン台が欲しい人に譲るメリット・デメリット

欲しい人に譲るメリットは処分費用がかからないことでしょう。譲ることで相手にも喜んでもらえるので、アイロン台を気持ちよく処分できます。

デメリットは欲しい人がなかなか見つからない、アイロン台のサイズによっては運ぶ手段が必要になることです。

不用品回収業者を利用する

忙しくてアイロン台を処分する時間がない人は、不用品回収業者を利用してアイロン台を処分する方法があります。不用品回収業者は家ででた不用品を回収にきてくれる業者のことで、分別作業や家からの搬出もすべてお任せできて便利です。

土日や早朝の回収も受付しているので、平日や日中忙しい人でも都合のよいタイミングですぐにアイロン台を処分できます。引越しや遺品整理などアイロン台のほかに大量の不用品がでた場合でも、すぐに対応してくれますよ。

不用品回収業者を利用してアイロン台を処分するメリット・デメリット

不用品回収業者は費用がかかりますが、いつでも自分の都合で処分できるというメリットがあります。自治体のごみ収集と違い、自分で回収日を決められて、申込みしたら最短即日の引き取りも可能なので、忙しい人にぴったりの処分方法といえます。

アイロン台を処分するときに注意すべき点

アイロン台は効率よくアイロンがけができるように日々進化しています。アイロン台は昔と違い、形もさまざまに変化し、種類も豊富になりました。

便利で機能的な品が増えた分、使用素材も増えてきたので、間違えた捨て方をしないように、注意したいことがあります。アイロン台を処分する前に以下の注意点を確認しておきましょう。

処分前にサイズや素材を確認する

アイロン台の処分で注意すべき点は、サイズ・素材を事前に確認しておくことです。アイロン台は本体、脚、カバー素材など用途に応じてさまざまな素材が組み合わされてできている品物です。

大きくて捨てられないアイロン台は自分で解体する必要もでてきます。お使いのアイロン台がどのような素材でできているか、長さはどれくらいなのかを確認しておくと、処分する方法がはっきり選べるようになるので、スムーズに処分できるようになりますよ。

自治体で処分する場合は定められたルールを守る

サイズや素材を確認したら、お住まいの自治体のごみだしルールを確認しましょう。自治体では可燃ごみ、不燃ごみ、粗大ごみのほか自治体独自のごみ分別をしている地域があります。

たとえば横浜市では、金属製の部品は小さな金属類と分類しごみの削減再利用に努めています。アイロン台でよく使用されるアルミも地域によって扱いが異なりますのでご注意ください。

また、東京都練馬区のように、複合素材は可燃ごみにだせますが、1回にだせるごみ袋の量は3袋までと量が決まっている地域もあります。

アイロン台を解体する場合は怪我に注意する

アイロン台は分解して布部分と金属部分に分ければ、分別して一般ごみにだせます。脚付きタイプのアイロン台はねじ止めされていますので、ドライバーでねじを外しましょう。

骨組みがスチールや金属でできている場合は、のこぎりで切断する、ニッパーやペンチで細かく折るなどの作業で小さく分解できます。アイロン台の解体は工具を多用するので慣れていないと怪我をする恐れがあります。

お店で使用していたアイロン台は自治体では処分できる？

お店で使用していたアイロン台は事業用となり、自治体での処分はできません。自治体の行うごみ収集は一般家庭に向けた事業で、事業者がだすごみは事業者が責任をもって処理しなければならないのです。

一般ごみ収集に事業ごみをだしたことが発覚すると、罰金・もしくは懲役刑が科せられることもあります。事業用アイロン台には、バキューム付きの品や大型サイズなど種類があるので、どちらのごみかわからない場合は自治体に確認しましょう。

自治体に確認して回収してもらえなかったアイロン台は、不用品回収業者に連絡すると、引き取ってもらえます。アイロン台処分に困ったら、まずは不用品回収業者に見積もりしてもらうとよいでしょう。

アイロン台の処分にかかる費用相場はいくらぐらい？

前章まではアイロン台の処分方法を紹介しました。本章では費用相場を表にして、詳細についてお伝えします。

アイロン台の費用相場で一番安いのは自治体の可燃ごみ、不燃ごみでだす方法と欲しい人に譲る方法です。費用は安いですが、デメリットとして分解作業や運搬作業など手間がかかることがあげられます。

逆に、不用品回収業者の場合、処分費用はかかりますが、自分の好きな日に回収にきてくれて、アイロン台処分の手間がなくすぐに処分ができます。状況に合わせて使い分けると面倒な不用品処分もストレスなくすませられますね。

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ECO助っ人ならアイロン台だけでなく、アイロンもまとめて処分可能

アイロン台を処分するときには、アイロンの処分も考えるのではないでしょうか。アイロンは小型家電と扱われることが多いため、アイロン台と処分方法がまったく異なってきます。

つまり、自治体でアイロン台とアイロンの処分を同時にしようとすると非常に手間がかかるのです。分別不要で回収しているECO助っ人であれば、アイロン台とアイロンを手間なくまとめて処分できます。

まだ使えるアイロンは買取査定もしますので、お得に処分できますよ。

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【まとめ】アイロン台は正しく都合のよい方法で処分しよう

本記事では、アイロン台の処分方法を紹介してきました。日頃、何気なく使用しているアイロン台は、実はさまざまな素材が使用されていて、通常のごみでだせないケースがあります。

捨てる際には、素材を確認して自治体ルールを守ってごみだししましょう。時間がなくて分別できないときは、分別不用で回収日を指定できるECO助っ人にご連絡ください。

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